ハンドケア製品・ハンドクリームを比較・選ぶ・選択する上で最も大切なことは何ですか?ハンドクリームの選び方について

第一に、「全成分」の確認です。 体や心をつくり、大切な身体に塗り込む製品を購入する場合は必ず、各製品の「全成分」(配合・添加されているすべての成分)をご自身で確認、調べた上で選択して頂くことをお勧めいたします。

「全成分」は製品パッケージで確認することができます。 多くの場合、「製品の本質以外」に目を奪われがちです。

しかし科学や研究、ものづくりの世界においては、製品の背景にある研究や技術革新、安全性についての新たな取り組みや努力はすべて、「全成分」という成果に結実されるためです。 「全成分」を確認し、製品の本質を見極めることが大切です。

第二に、「研究背景」と「成果」の確認です。

どの様なプロジェクトメンバー、大学・大学院や研究機関で(国立機関か私営団体か・国際的な競争力のある公立機関か)、 どの様なキャリアとプロファイルを持つ研究者(所属機関や専門領域において国際的な競争力を持ちうる研究者か)により研究開発された技術・製品であるのか、また何のための研究しているのか、 そしてその研究・技術に革新性や客観的な優位性(「特許」や「論文」、「受賞歴」、「新聞掲載」など)が存在するのか、 です。

各製品に関する「研究背景」や「データ」、「論文」や「特許」、「受賞歴」や「メディア掲載」などもインターネットで簡単に調べられる時代となっています。

どの様な研究機関・研究者・関与メンバー等の「研究背景」で取り組みを行い、その結果どの様な「成果」を収めている研究であるのかを見極めることが大切です。

第三に、それらの研究成果や製品は、どの様な新聞やテレビなどの報道機関、雑誌などの公共メディアなどのパブリシティに取り扱われているか、です。

信頼性の高い報道機関や公共メディアに、広告ではなく記事として扱われる、ニュースとしての価値を持つ研究成果や製品であるのか。

日々数多の研究機関や企業のプレスリリースを受け取り、見尽くしている記者のフィルターを通して記事化され報道されるものは、専門知識を持たない多くの消費者にとって、新しい社会有用性のある研究成果やこれまでにない価値を持つ製品であるか、を判断する大きな要素となります。Z

第四に、どの様な医療機関・店舗に選ばれているのか、どの様な国々で販売され使用されているのか、です。

信用性の高い医療機関や百貨店等の店舗には、世の中の様々な製品を自身の責任で選択し、患者や顧客に自身の病院・店舗が自信を持って進められる製品を提供する医療者およびバイヤー(仕入担当者)が居ます。

世界中に多くのものや情報が溢れる今、消費者にとって、ここで購入する品は間違いないという店格の高いお店があります。

それら医療機関や百貨店などのお店で選ばれるということは、世界中の製品を見尽くしている目利きのバイヤーのフィルターによって選ばれ、信頼され、大切な患者や顧客に勧めるべき製品である、という事になります。

また日本だけでなく海外の国々で正式現地販売されるには、各国の保健機関による厳しい認可の末に初めて販売することができます。

正式現地販売されている製品は、それぞれの国で内容を吟味され、国民の健康に資するものとして使わせるべきであると判断された製品となります。

選ぶべき製品は、どの様な医療機関・行政機関・公共機関、どの様な店格の百貨店やお店に選ばれ、取り扱われている製品であるのか。

日本だけでなく米国やヨーロッパ、中国やアジア諸国、中南米等の世界各国でも販売されている製品なのか。

そして、多くの世界中の人に求められている製品であるのか。

冷静に当該製品の取り扱い・販売実績を知ることも、専門知識を持たない多くの消費者にとって、世界中の他の製品との違いや製品の本質、研究や技術の優位性、選ぶべき製品の良さ、を判断する要素となります。

最後に、「社会性」の確認です。

その選択によって自分だけでなく社会や他の人にとっても良いことに繋がる製品・事業なのか、人の健康や環境配慮を優先している製品であるのか、単なる営利目的の製品なのか、社会的取り組みを行なっている製品なのか、等を調べることが大切です。

以上の企業の実態や経営姿勢についても、ウィキペディアなどで簡単に調べることが出来る時代となっています。

単に製品スペックそのものだけでなく、製品・企業の「社会性」を医療者や消費者が自ら賢く見極めることが大切です。

様々な情報が溢れ、企業や製品も溢れているいま、自身や家族、患者さんの健康を守るためには、また自分たちの健康や生活を守るためには、自らが本質を見極め判断できることが求められる時代にもなってきました。

これまでとは大きく変わるコロナウイルス禍以降の時代には、医療者や消費者各自が、どのよう企業の製品が社会や自身にとってより良いことに繋がっていくのか、社会・経済の仕組みを知り、賢明な選択に変えていく必要があるといえます。

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